公衆電話を使った経験のない小学生が8割を超えることが、NTT東日本による調査結果から明らかになった。公衆電話は、停電や災害などの緊急時に重要な通信手段となるが、携帯電話やスマートフォンの普及により、利用機会や設置台数は減少傾向にある。
2019年卒の学生は、「安定性」よりも「将来性がある」「成長できる」企業により魅力を感じていることが、i-plugが実施した「働き方」に関する意識調査により明らかになった。入社後は、自身の「やりたいこと」より「評価されたい」傾向が強いようだ。
世界や日本で活躍した神奈川にゆかりのあるトップアスリートが設立した「かながわアスリートネットワーク」が、平成30年3月21日にシンポジウムと交流会を開催する。第一線で活躍したさまざまな競技のアスリートと直接話すことができる。参加費無料で、事前の申込みが必要。
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクスタは2018年3月2日、「2017~2018年 女の子の名前ランキング」を発表した。前年までランキング圏外であった「希心(のぞみ、など)」が急浮上し、1位に選ばれた。
ワコールは2018年3月2日、10歳前後の女子の今を切り取った「10歳キラキラ白書」2018年度版を発表した。分析によると、自分を大切に思う「自己肯定感」が10歳を境に下降していく傾向にあることが明らかになった。
小学生が将来なりたい職業の1位は、男子が「サッカー選手・監督」、女子が「看護師」だったことが、日本FP協会の調査結果より明らかになった。男子は前回14位の「ユーチューバー」が今回6位へ大幅に上昇した。
博報児童教育振興会(博報財団)は2018年度から、学校教員を目指す学生を対象に「博報教職育成奨学金事業」を開始する。2018年度は東京学芸大学、慶應義塾大学など、関東・関西地区の26大学に推薦を依頼し、35人程度を選定。2019年度以降は対象校を全国に拡大する予定。
リクルート住まいカンパニーは2018年2月28日、「SUUMO住みたい街ランキング2018 関東版」を発表。総合ランキングで「横浜」が1位となり、「恵比寿」「吉祥寺」が続いた。一方、住みたい自治体ランキングの1位は「東京都港区」。トップ10すべてが東京23区だった。
生活協同組合パルシステム神奈川ゆめコープは、「一般財団法人ゆめ社会福祉財団」を立ち上げ、高校生向けの給付型奨学金制度「神奈川ゆめ奨学金」を創設した。奨学金給付のほか、居場所、学習支援、就労支援なども行う。応募は2018年3月31日まで受け付けている。
博士課程修了時に奨学金などの借入れがある人は4割にのぼり、社会人や外国人を除く課程学生では6割を超えることが2018年2月28日、文部科学省科学技術・学術政策研究所の「博士人材追跡調査」第2次報告書から明らかになった。借入金額は「300万円以上」が最多だった。
北海道から近畿地方において、荒天に警戒するよう呼びかけられている2018年3月1日。同日は埼玉県および千葉県で公立高校入試が実施されることもあり、余裕を持った移動を心がけたい。
内閣府は平成30年2月27日、平成29年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果(速報)を公表した。高校生の26.1%は、1日あたり平均5時間以上インターネットを利用。家庭のルールの有無について、保護者と青少年の認識にギャップがあることがわかった。
全国SNSカウンセリング協議会は、厚生労働省の「平成29年度自殺防止対策事業 追加公募分」において採択され、自殺対策SNS相談の受託をしたと発表した。自殺対策強化月間の3月に「LINE」を利用した相談事業「SNSカウンセリング~ココロの健康相談」を実施する。
アキレスは、15周年を迎えるジュニア用スポーツシューズブランド「瞬足」から、現代の子どもの足の変化と成長過程の足に配慮した上履き「瞬足@SCHOOL」を、2018年3月上旬に発売する。1日の中でもっとも長く履くからこそ、快適な履き心地と機能を追求したという。
アルバイト収入が増加傾向にあり、暮らし向きを楽観視する大学生が増えていることが2018年2月26日、全国大学生活協同組合連合会の「第53回学生生活実態調査」概要報告から明らかになった。学生のアルバイト収入は、下宿生が過去最高額を更新、自宅生も6年連続で増加した。
東京都は、平成30年2月23日から「子育て応援とうきょうパスポート」の無料アプリを配信している。2,000店を超える同事業の協賛店とともに、授乳やおむつ替えなどができるスペースや小児救急医療機関など、外出時に役立つ情報を検索できる。