高校からの高評価、1位は？ AERAムック「大学ランキング2018」4/13発売
高校からの評価が高い大学は東北大学、就職率が高い大学は名城大学が1位に輝いたことが、4月13日発売のAERAムック「大学ランキング2018」より明らかになった。ランキングの項目は、就職、資格、入試など80分野にわたる。
Scratch日本版の父、阿部和広氏がiTeachers TVに登場…学習効果やポイントを伝授
iTeachers TVは4月12日、阿部和広氏を迎えた動画「作ることで学ぶ ～なぜ、いま、プログラミング教育なのか～」を、YouTube公式チャンネルで公開した。教育関係者に向け、プログラミング教育の今後の展望を示す。
すらら、4/16からChromebookに対応
すららネットは、4月16日からクラウド型学習システム「すらら」がChromebook対応すると発表した。対応済みのWindows、iPad、Android タブレットに加え、利便性を向上させることで教育市場での導入を促進するねらい。
チエル「CaLabo EX ver.8.0」新機能追加、4技能対応ソリューション登場
チエルは4月11日、フルデジタルCALLシステム「CaLabo EX（キャラボ イーエックス）」のバージョンアップを発表した。同時に、学校における英語教育強化に向け、4技能を鍛える新たな語学学修ソリューション「CALL+MALL」を発表した。
エデュアス「ICTスタートキット2017」発売、タブレット・環境まとめて導入
ソフトバンクグループで教育事業を担うエデュアスは4月11日、学校でのICT導入を支援する「ICTスタートキット2017」の販売を開始した。基本価格は430万円から（税別）。
国立天文台の出張授業「ふれあい天文学」実施校を募集
国立天文台は、天文学者が出張して授業を行う「ふれあい天文学」の2017年度実施校を募集中。対象は全国の小中学校から約60校で、郵送かFAX、電子メールより小中学校の教員が申し込む。応募締切りは5月31日。
子どもの「ネットいじめ」被害を可視化、個人向け風評対策アプリ
METHODは、個人向け風評対策アプリ『SWAG for Personal』のiOS版を先行してリリースしたことを発表した。
学習デジタル教材コンクール、教員・児童生徒から作品募集…5/12まで
学習ソフトウェア情報研究センターは、第33回学習デジタル教材コンクール開催する。募集の対象となる作品は、教員など教育関係者・団体が作成したもの、または児童生徒が作成したもの。締切は5月12日（消印有効）。
高校教育改革の推進状況…中高一貫校が595校に増加
文部科学省は4月7日、全国の高等学校教育の改革に関する推進状況の調査結果を公表した。調査によると、中高一貫教育校は、平成25年度から145校増加し595校（平成28年4月1日時点）となり、そのうち公立は198校、私立は392校、国立は5校。
鴨シー「ウミガメ移動教室」千葉県内の学校対象に4/10より予約受付開始
鴨川シーワールドは、6月～11月の火・水・木曜日（一部期間と祝日を除く）にウミガメの保護活動を紹介する特別課外授業「ウミガメ移動教室」を実施する。対象は千葉県内の幼・保・小・中・特別支援学校。4月10日午前9時より電話にて予約受付を開始する。
STEAM KIDSプロジェクト発足、CANVASのキックオフイベント5/27・28
CANVASは5月27日・28日の2日間、科学・技術・工学・芸術・数学を土台にした、分野横断型の新しい学びのプロジェクト「STEAM KIDS」キックオフイベントを開催する。対象は3歳から大人まで。イベントに興味関心のある者なら誰でも参加できる。
若年層に対するプログラミング教育の普及推進事業、成果発表資料公開
総務省は、3月30日に広島で行われた若年層に対するプログラミング教育の普及推進事業等に係る成果発表会資料をWebサイト上で公開した。江崎グリコ、みんなのコード、チアリー、D2C、西日本電信電話（NTT西日本）などによる資料を閲覧できる。
基礎や仕組みを実習「マインクラフトとプログラミング教室」4/22
アドミンティーチャーズは4月22日「マインクラフトとプログラミング教室」をマイクロソフト関西支社で開催する。対象は、小中高等学校の教員や教育に関心のある者。参加費無料。メールにて申込みを受け付ける。
旺文社、高校向け英単語学習アプリ「タンゴスタ！」提供開始
旺文社は、学校や教育事業団体などを対象に「タンゴスタ！for 英単語ターゲット」の提供を開始した。英単語集「英単語ターゲット」のコンテンツを収録し、タブレットやスマートフォンなどICT機器を使った効果的な英単語学習をサポートする。
学力低下や学習離れ…教職員の8割以上「家庭に課題」と認識
「学力低下」や「学習離れ」は、家庭に課題があると考える教職員が8割以上にのぼることが、日本教材文化研究財団による「家庭教育と親子関係に関する調査研究」の報告書から明らかになった。家庭でのしつけに対しても保護者と教職員では意識にズレがあった。
学校業務改善アドバイザー、6月から派遣へ…文科省
学校現場の業務改善を推進しようと、文部科学省は6月から、「学校業務改善アドバイザー」の派遣を開始する。教育委員会の求めに応じて、学校マネジメントの専門家らを派遣。校務の効率化、学校の組織的マネジメントなどについて、助言や支援を行う。
