給食のありがたみ実感9割、夏休み親子生活調査…カロリーメイト
夏休みに給食のありがたみを実感する親が95％を超えることが2025年7月15日、大塚製薬が公表した調査結果からわかった。食事づくり・献立考案の大変さは感じつつも、子供の栄養を気に掛ける想いが見られた。
ネット利用が全世代でテレビ超え…総務省調査
おもなメディアの平均利用時間は、平日・休日とも「インターネット」がもっとも長く、ついで「テレビ（リアルタイム）視聴」という傾向が続いていることが2025年6月27日、総務省情報通信政策研究所が公表した「2024年度（令和6年度）情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」からわかった。
夏休みの旅行動向、国内旅行の予定費用は4万6千円…4.5％増
JTBは、2025年7月15日から8月31日までの夏休みに1泊以上の旅行に出かける人の旅行動向見通しをまとめた。総旅行者数は7,464万人で、前年より0.8％増加した。
小学生の夏休み、高学年6割が留守番…居場所や体験不足が浮き彫りに
放課後NPOアフタースクールは2025年6月26日、就労家庭の小学生の長期休みの過ごし方について独自調査した結果を発表した。小学校高学年の61.9％が自宅で留守番、友達と遊んでいない子供は40.8％にのぼることが明らかとなった。
研究開発者の採用が微増…民間企業の研究活動調査
文部科学省科学技術・学術政策研究所は2025年6月25日、「民間企業の研究活動に関する調査報告2024」を公表した。新卒・中途を問わず、研究開発者を採用した企業の割合は前年度より若干増加して54.6%、博士課程修了者を採用した割合は2年連続で増加して11.4％となった。
10代女子が選ぶトレンド、M!LK「イイじゃん」ウタ・コトバ部門1位
マイナビが運営する「マイナビティーンズラボ」は2025年6月11日、「2025年上半期のトレンドランキング」を発表した。M!LKの「イイじゃん」がウタ部門で1位を獲得し、サビの「今日ビジュイイじゃん」というフレーズはコトバ部門でも1位に輝いた。
生活保護世帯の子供の健康リスク因子が明らかに…京大医学研究科の研究グループ
京都大学の西岡大輔 医学研究科特定准教授らの研究グループは、生活保護世帯の子供の入院実態と健康を損なうリスク因子に関する分析を行った結果、生活保護利用世帯の子供のうち4.6％が1年間に入院を経験していることが明らかになった。
7月から対策では遅い？「梅雨型熱中症」を医師が解説
パナソニックは2025年6月3日、今夏のエアコン利用と熱中症対策に関するアンケート調査結果を発表した。6月の熱中症搬送者数が増加傾向にあることから、近年増加する早期の熱中症や「梅雨型熱中症」について、三宅康史医師が解説する。
中高生7割が疲労、スマホ使用で就寝時刻が後退
中高生の約7割が日常的な疲労を抱え、スマートフォンの長時間使用で就寝時刻が後退していることが2025年6月3日、日本リカバリー協会とベネクスの共同調査結果から明らかとなった。スマートフォンを3時間以上利用している高校生は4割を超え、長時間利用が一般化していることがうかがえる。
長野県への移住者11％増の3,747人…2024年度は過去最多に
長野県は2025年5月27日、2024年度における県内への移住者数が前年度比11.4％増の3,747人となり、2015年度の集計開始以降で最多だったと発表した。県では2027年度までに移住者4,500人を目指し、「オール信州」で県内への移住を推進している。
主婦・主夫「削らない出費ランキング」1位は教育費…理由は？
iTANは、節約をしている大学生以下の子供がいる主婦・主夫を対象に、「節約しても削らない出費ランキング」に関する調査を行った。調査の結果、節約中でも削らない出費の第1位は「教育費」で、31.2％の回答者がこれをあげた。続いて「食費（26.9％）」「レジャー費（12.4％）」が上位にランクインした。
コロナ禍で不登校の理由が変化、ストレスが主因に
コロナ禍を経て、小中高校生の不登校の理由が「いじめ」から「ストレス」に変化していることが2025年5月21日、プレマシードの調査結果から明らかとなった。
海外留学、最大ハードルは…奨学金の利用は3割未満
84％の若者が「経済的理由（費用が高すぎる）」が海外留学の最大ハードルと回答していることが2025年5月21日、RyuLogとOne Terraceの共同調査で明らかとなった。奨学金・制度は「よくわからない」などの理由で利用者は3割にとどまった。
共働き世帯3割弱、子供だけの朝の時間「不安」こども家庭庁調査
小学生のいる共働き世帯のうち、28.3％が学校がある日の朝、子供が1人で過ごす時間があり不安を感じていることが、こども家庭庁の調査で明らかとなった。政令指定都市・中核市・東京特別区といった大規模自治体では、特にその割合が高いことが示された。
千葉県ネットパトロール、中高生1,190人が問題ある書き込み
千葉県は2025年5月15日、2024年度青少年ネット被害防止対策事業（ネットパトロール）の実施結果を公表した。問題のある書き込み人数は1,190人と、前年度から77人増加。一方、特に問題がある書き込みは件数・人数ともに前年度から減少した。
中高生のジェンダー意識「隠れたカリキュラム」が影響
ガールスカウト日本連盟は2025年4月28日、2024年に実施した「中学生・高校生のジェンダーに関する意識調査2024」の報告書を公開した。学校や家庭など日常生活に潜む「隠れたカリキュラム」が、中高生の意識や行動に影響を与えていることが明らかになった。
