タブレットやPC教室運用に対応、Skyが授業支援ソフト発売
Skyは、タブレット対応授業支援・学習活動支援ソフトウェア「SKYMENU Class 2016（スカイメニュークラス2016）」と、授業支援・学習活動支援ソフトウェア「SKYMENU Pro 2016（スカイメニュープロ2016）」を6月に発売する。
電子黒板とは【ひとことで言うと？教育ICT用語】
電子黒板とは【ひとことで言うと】「黒板の内容を、印刷・表示切り替え・上書き・保存できるようにするデジタル製品」
小学校の英語教育「早期化」「教科化」賛成教員が多数
英会話教室のイーオンは現役小学校教員を対象に「小学校の英語学習に関する教員意識調査2016」を実施。教員の9割以上が小学校英語教育の「早期化」に賛成、約7割が小学校英語教育の「教科化」に賛成であることが明らかになった。
ジャストシステム、タブレット活用統合ソフトを6/1に発売
ジャストシステムは6月1日、小学校向けタブレット活用統合ソフト「ジャストスマイル クラス2」と中学校向け学習・授業支援ソフト「ジャストジャンプ クラス2」、小学校向け学習・授業支援ソフト「ジャストスマイル7」を発売する。
H28年度「SPH」福岡県立香椎高校など10校指定
文部科学省は4月4日、平成28年度の「スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール（SPH）」の新規指定校を発表した。全国55校の応募の中から、福岡県立香椎高校など10校が採択された。指定期間は3年間または5年間。
教育ICTとは【ひとことで言うと？教育ICT用語】
教育ICTとは【ひとことで言うと】「教育ジャンルで利用される、デジタル技術全般」
人工知能型タブレット教材で成績が向上…桜丘中学校の実証効果発表
人工知能型タブレット教材「Qubena（キュビナ）」を提供するCOMPASSは4月4日、桜丘中学校の2016年度春期講習で数学の学習指導にキュビナを導入したところ、参加者全員の成績が向上したと発表した。中学校に人工知能型の教材を導入するのは、ほかに例がないという。
【高校受験2016】神奈川公立「競争率高い入試」…中萬学院が総括
中萬学院は、Webサイトで2016年度の神奈川県の公立高校入試の概況についてまとめた。全体倍率は1.20倍と前年度から0.02倍増となり、受験倍率が1.30倍を超える学科・コースは25％を占めて新しい入試制度が導入されてもっとも高い倍率となった。
講演者決定「New Education Expo2016」東京・大阪で6月
教育関係者向けセミナーと展示会を行う「New Education Expo（NEE）2016」が東京会場で6月2日～4日の3日間、大阪の会場で6月17日と18日の2日間に開催される。会期中の基調講演と特別講演が決定され、Webサイトに掲載されている。
オンライン教材で学習効果…スタディサプリ導入実験結果を発表
リクルートマーケティングパートナーズは、同社が提供する「スタディサプリ」初の産学官連携プロジェクトとして、2015年9月より福井県の小中学校で実施した導入実験の結果を発表した。
都教委、ネットの適正利用めざす活動報告書やICT活用事例集を公表
東京都教育委員会は、委員会Webサイト内の「ネット・携帯電話」のページに、平成27年度の活動報告や指導資料などを新たに掲載した。子どもたちがインターネットを安全に利用するための取組みや指導資料のほか、ICT活用推進校の実践事例集などが公表されている。
高校生向け講義動画7,000本を超える「学びエイド」正式リリース
学びエイドは4月1日、予備校講師による講義動画を視聴できる高校生向けサービス「学びエイド」および塾・高校向けサービス「学びエイドマスター」を正式リリースしたことを発表した。一部有料化するなどさらなるサービス拡充を図っている。
18歳の選挙参加、主権者教育や家庭環境整備など中間まとめ公表
文部科学省は3月31日、満18歳以上が選挙権を有する選挙の実施に向け、平成27年11月より設置・検討を続けてきた「主権者教育の推進に関する検討チーム」による中間まとめを発表した。学校、家庭、地域が協力し多様な取組みを行う必要性を示している。
和洋女子大、高校への出張講義を通年実施…77講義から選択可能
和洋女子大学は、高校生の進路選択支援や大学の学びについての理解を深める取組みの一環として、高校への出張講義を実施する。2016年度は7学類77講義を用意。年間を通して出張講義の希望を受け付ける。
米国の最新教育ICT動向を紹介、JEPAセミナー4/27
日本電子出版協会（JEPA）が主催するJEPAセミナー「教育ICT：アメリカ最新動向2016」を4月27日に開催する。参加費はJEPA会員社は無料、非会員社は3,000円。石坂芳実氏を講師に迎え、アメリカにおける教育ICTの状況や標準規格を紹介する。
95％以上の国公立学校が学校評価を実施…学校運営の改善に効果
文部科学省は3月31日、学校評価の実施状況に関する調査結果を発表した。95％以上の国公立学校が保護者や地域住民による学校関係者評価を実施しており、90％以上の学校が学校評価が学校運営の組織的・継続的改善に効果があったという。
