Z会×IGS「国内外トップ大学が求める人材とは」無料セミナー開催
Z会は、Institution for a Global Society（IGS）と共同で、小6～高2生と保護者を対象に、11月23日（日）梅田教室、29日（土）横浜教室にて、特別無料セミナー「国内外トップ大学が求める人材とは？」を開催する。事前予約制。
JAXA筑波宇宙センター特別見学ツアー12月開催
JAXA筑波宇宙センターは、開催日限定で有料の特別見学ツアーを12月6日、10日、12日に開催する。宇宙医学やロケットの説明や、通常公開していない研究設備や実験室などの施設が特別に見学できる。ツアーによって対象年齢や参加料は異なる。
法科大学院改革に提言…さらなる定員削減と予備試験見直し
文部科学省は11月19日、中央教育審議会大学分科会法科大学院特別委員会による提言「法科大学院教育の抜本的かつ総合的な改善・充実方策について」を公表した。法科大学院の入学定員のさらなる削減、予備試験の抜本的見直しなどを提言している。
小規模保育施設に届出義務…専門委員会が提言
厚生労働省は11月19日、子どもの預かりサービスの在り方に関する専門委員会における議論のとりまとめを公表した。1日に保育する乳幼児の数が5人以下の施設に対して、都道府県知事への届出義務を課すことや研修の受講を促すことなどが提言された。
大日本印刷とチャイルド、幼児教育用24型タブレット発売
チャイルド社と大日本印刷（DNP）は共同で、幼児教育用のデジタル教材「チャッピーデジタル教室」を開発したと11月19日に発表した。小さな子どもでも操作しやすい24インチの大型タブレットに最大150のコンテンツを搭載している。
【大学受験2015】河合塾が私立大・短大の初年度納付金一覧を公開
河合塾は11月19日、私立大学、短期大学、大学校の初年度納付金一覧を同塾の入試情報サイト「Kei-Net」に掲載した。大学の学部ごとに入学金、授業料、諸経費など項目ごとに分け、初年度に納入する金額を一覧表にまとめている。
米国への留学者数、日本はピーク時の約41％に留まる世界7位
米国の国際教育研究所（IIE）は2013/14年の米国留学者数を発表した。もっとも多かった留学生を国別に見ると、中国からの約27万人が1位、日本は過去18年間最少となる約1万9,000人で7位になった。
小6から中1の間で勉強好きが激減、ベネッセ実態調査
ベネッセ教育総合研究所は11月19日、「小中学生の学びに関する実態調査」速報を発表した。学年が上がるにつれて勉強好きの割合が減少し、特に小学6年生（55.6％）から中学1年生（38.8％）の間で減少幅が大きいことが明らかになった。
日能研、小2-4対象の全国テスト11/30…科目は国語・算数・科学
日能研は11月30日（日）、小学2年生から4年生対象の全国テストを実施する。「国語」「算数」のほか、「科学」のテストを受けられる。参加費は無料、事前の申込みが必要。
各府省庁で職場見学「霞が関省庁フォーラム2014」12/1-2
各府省庁は12月1日・2日、国家公務志望者を対象に、活躍中の職員と意見交換会などを行う「霞が関省庁フォーラム2014」を開催する。各府省庁のWebサイトにて予約の要・不要を確認し、当日は身分証明書（学生証等）を持参して訪問する。
9割以上の大学がキャリア教育を実施、勤労観の育成など…文科省H24年度調査
文部科学省は11月14日、平成24（2012）年度の大学における教育内容などの改革状況についての調査結果をとりまとめ、公表した。大学の教育改革や国際化は着実に発展しているとして、大学教育の改革サイクルの確立や社会人の受け入れを課題に挙げた。
ソニー、早大の新3号館にICT教育支援システムを納入
ソニービジネスソリューションは11月18日、早稲田大学新3号館の全72室にICT教育支援システムを納入したと発表した。学生の主体的な授業参加を促す教室AVシステムと授業収録システムを10月より運用を開始したという。
満足度No.1はポピー、Z会、チャレンジタッチ…イード・アワード2014 通信教育
教育情報サイト「リセマム」は、通信教育の顧客満足度調査を実施し、「イード・アワード2014 通信教育」を11月19日に発表した。同アワードの発表は、今回で4回めとなる。
科学者育成、米アムジェンが提携機関に東大・京大学を追加
米アムジェン財団は、研究機関派遣プログラム「アムジェン・スカラーズ・プログラム」において、東京大学、京都大学を含む、日米欧6つの提携研究機関を追加したと発表した。
【大学受験】東進の冬期講習が3講座無料、46,332円分相当
東進は、志望校合格を目指す高2、高1、中高一貫校に通う中学生を対象に、冬期講習3講座へ無料招待する。通常1講座15,444円（税込）のところ、無料で受講できる。
国内外の学生が将来働きたい国、米国に続き日本は2位
ハーバード大学アジア学生会議に参加した国内外の学生が将来働きたい国は、1位「アメリカ合衆国」37.6％、2位「日本」21.3％、3位「イギリス」9.3％であることが、ディスコが11月18日に発表した国内外の学生の就職意識調査結果より明らかになった。
