「英国留学フェア2015」開催、10/24秋葉原
英国の公的な国際文化交流機関、ブリティッシュ・カウンシルは、10月24日秋葉原で、「英国留学フェア2015」を開催する。ビザや奨学金、留学基礎セミナーなど、英国留学について多くの情報を収集できる内容となっている。参加費は無料。
紀文、第8回「お正月絵本作品募集」…新たにイラスト部門を創設
紀文食品は、日本の正月の意義やいわれを絵本を通じて子どもたちに楽しく伝え継いでいくことを目的に、2015年も「子どもたちに伝えたい お正月絵本作品募集」を実施する。第8回となる今回は、新たに小学生以下の子どもが応募できる「イラスト部門」も設けられる。
七五三に向け…スタジオアリスと着物リカちゃんがコラボ
スタジオアリスは、着せ替え人形「リカちゃん」とのコラボレーション企画第2弾となる「スタジオアリス リカちゃん はれぎでおめかし」を、9月19日にタカラトミーより発売する。リカちゃん着用の着物はスタジオアリスの2015年新作衣装。
業種別就職者数ランキング…銀行は早慶、電力は旧帝大
「教育進学総合研究所」は8月27日、業種別就職者数ランキング2015を発表した。1位は銀行が「早稲田大学」、電力が「名古屋大学」など、多くの業種で旧帝大や早慶上智、MARCH、関関同立といった有名大学が上位を占めた。
災害時の通信規制も問わず…位置情報自動通知アプリ登場
ゼネテックは、9月１日より位置情報自動通知サービス「ココダヨ」のアプリ提供を開始する。大地震や火山噴火などの自然災害発生時に、通信規制により電話やメールの利用が困難な状況下でも家族の位置情報が自動通知される。
立命館、小学生対象の安全安心マップコンテスト開催
立命館大学歴史都市防災研究所は、小学生を対象に「第9回 夏休みにみんなでつくる地域の安全安心マップコンテスト」を開催する。8月24日～9月30日の期間、小学生が自ら歩いて調べて作成した地図作品を募集している。
【シルバーウィーク2015】9-11月の3か月予報発表…大型連休や運動会の天気は
気象庁は8月25日、9月から11月までの予報を発表した。全国的に暖かい空気に覆われやすく、降水量は全国的にほぼ平年並みだという。
TACが桐原書店の事業全部を譲受、子会社設立
TACは、8月24日付けでTAC桐原書店を設立し、10月1日に桐原書店の事業全部を譲り受ける。高校生向け教材を中心とした教育出版物の分野で伝統と実績を有する桐原書店の事業を譲受することで、TACグループの出版事業の幅が広がる。
【話題】死ぬほどつらい子は図書館へいらっしゃい…感動を呼んだひとつのツイート
長い夏休みが終わりを迎えようとしている。学校が始まることが辛い、という生徒・学生も多いのではないだろうか。そんな子どもたちに向け、鎌倉市図書館が投げかけたひとつのあたたかいつぶやきが話題を呼んでいる。
立教大とピジョン、ぴったりフィットのベビーシューズ共同開発
立教大学とピジョンは、「育ち応援シューズ」の新モデルとして、共同開発したベビーシューズ「そだちおうえんシューズ」を8月17日に発売した。サイズは11.0cmから15.5cmまで、価格は4,752円（税込）となっている。
キドキド、2時間500円「赤ちゃんデビューパス」実施
室内あそび場「キドキド」を運営するボーネルンドは、毎週木曜日に500円で生後6～12か月の赤ちゃん1名と保護者1名が2時間遊べる「赤ちゃんのキドキド・デビューパス」を、10月8日～12月17日までの期間限定で全国16店舗で実施する。
法務省、マンガや動画の子ども向け人権ページ開設
法務省は、同省ホームページ内に子ども向け人権啓発コンテンツ「子どもの人権を守ろう」を新たに開設した。「人権」について、キャラクターやマンガ、動画など子どもたちが接しやすいモチーフを用いて考えるきっかけを提供している。
9/6「救急の日2015」、子ども救命講習ほかメダリスト参加
厚生労働省は9月6日、救急活動の実演や、アスリートと心停止からの生還者によるライブトークなどを行う一般向けイベント「救急の日2015」を開催する。子どもへの救命講習も実施される。入場は無料。
トキの保護繁殖、2015年は9羽誕生…多摩動物公園
多摩動物公園は8月24日、2015年のトキ繁殖結果報告を発表した。2015年は3ペアから9羽の元気なトキが誕生し、現在も9羽すべてが順調に成育しているという。
インドネシアの動物を学ぶモーニングZOO…上野動物園9/27
上野動物園は9月27日、サンデー！モーニングZOO園内ツアー＆セミナー「インドネシアの動物たち」を開催する。開園前の午前9時から開始するプログラムで、スマトラトラ、ベンガルヤマネコ、アジアゾウなどを見学できる。
【話題】ベビーシッター代は所得控除？厚労省検討に期待集まる
厚生労働省がベビーシッターにかかる費用の所得控除を検討している件に対し、インターネットではさまざまな反応が寄せられている。控除対象者は、現在の特定支出控除制度に従い給与所得者のみとなる予想。
