子どもの安全は「ひっそり見守りたい」GPS利用しない小学生64.9％・中高生88.7％
子どもに携帯電話などを持たせている保護者のうち、「GPS機能を利用して位置確認しない」という親が小学生64.9％、中高生88.7％にのぼることが2018年10月17日、オレンジページの調査結果からわかった。「束縛しすぎずひっそり見守りたい」という保護者が7割を占めた。
モバイルアプリ、保護者の8割は子どもに勧めることに前向き
栄光ゼミナールは、小学1年生から高校3年生の子どもを持つ保護者を対象に、子どものスマートフォン・タブレット端末でのアプリ利用に関する意識調査を実施。約8割は子どもにモバイルアプリの利用を勧めることに前向きであることが明らかになった。
小学校トイレ、主流の和式は「恥ずかしい」「苦手」
学校での排便に約6割の児童が抵抗を感じており、和式トイレが多い学校では「恥ずかしい」などの理由に加えて「和式トイレが苦手」という理由で抵抗を感じることが、小林製薬の調査からわかった。1年生の保護者の8割は入学前の練習を勧めている。
18歳の半数、新聞読まず…情報源の選択は利便性や費用を重視
日本財団は2018年10月15日、10月からスタートした「18歳の意識調査」の第2回結果を発表した。今回のテーマは新聞。18歳の52.5％が新聞を読んでおらず、将来的にも「お金を出して購読しようとは思わない」という回答がもっとも多かった。
スポーツする子どもほど「最後までやり遂げたい」体力・運動調査
日常的に運動・スポーツをする子どもは、「何でも最後までやり遂げたい」という達成意欲が高い傾向にあることが、スポーツ庁による「体力・運動能力調査」の結果分析から明らかになった。男女とも運動・スポーツの実施頻度が高いほど、達成意欲も高かった。
金融教育「小学校低学年」から必要…子どもの約6割がキャッシュレス化？
約6割の子どもが、交通系ICカードなど現金以外でお金を使った経験があることが2018年10月5日、イー・ラーニング研究所の調査結果からわかった。子どもの金融教育は100％の保護者が「必要」と感じており、始める時期は「小学1・2年」がもっとも多かった。
成人年齢引下げ、18歳は「賛成」6割以上…日本財団が初調査
2022年4月の成人年齢引下げについて、当事者の18歳は6割以上が「賛成」していることが、日本財団「18歳意識調査」からわかった。18歳以下で適用して良いと思う内容では、「選挙権が得られる」がトップ。少年法の適用は、約3割が「もっと早くても良い」と答えた。
子どもの体遊び、時間や頻度だけでなく種類も減少
遊ぶ場所の減少や一緒に遊ぶ仲間の減少などの理由により、子どもの「体遊び」の機会が減っていることが、ボーネルンドが発表した調査結果より明らかになった。遊びの種類も減っており、各学年に適した運動ができない子どもが増えている。
遠出ドライブ経験、幼少期の幸福度に好影響
ダンロップタイヤの調査によると、幼少期に行楽や旅行を目的とした2時間以上の「遠出ドライブ経験」がある人は、経験していない人と比較して幼少期の幸福度が高かったことが明らかとなった。
学校外の勉強、高校生「しない」大幅増…出生児縦断調査
文部科学省は平成30年（2018年）9月28日、平成13年出生児（高校1年生など）を対象とした「21世紀出生児縦断調査」の第16回調査（平成29年）の結果を公表した。学校外での勉強時間は、高校生になって減少し、「しない」割合が大幅に増えている。
保護者の約7割が子どもの「置き勉」に賛成、そのメリットは？
地域コミュニティーサービス「マチコミ」を展開するドリームエリアが実施した調査によると、保護者の71.2％が学校に教材を置いておく子どもの「置き勉」に賛成していることが明らかとなった。
好きなスポーツ選手1位は大谷翔平選手、子どものスポーツ年間費用は？
小中学生が好きなスポーツ選手の1位は「大谷翔平」選手であることが、バンダイが2018年9月25日に発表した調査結果より明らかになった。体育の授業以外に行っているスポーツでも「野球」は2年ぶりにTOP5にランクインしている。
H35年度の都内公立小中学生数…小学校は約2.4万人、中学校は約1.5万人増の予測
東京都教育委員会は2018年9月13日、平成30年度（2018年度）教育人口等推計（速報値）の概要を公表した。東京都の平成35年度児童・生徒数は平成30年度実数より増加し、公立小学校が4.16％増の60万9,053人、公立中学校が6.71％増の24万3,446人になると見込まれる。
10代のスマホサービス利用、毎日使うSNS首位はTwitter
トレンダーズが展開するマーケティング研究機関「TT総研 -Teens Trend総研-」は2018年9月10日、TwitterやFacebook、LINEやInstagram、YouTubeなどのスマホサービスに関する10代の意識・実態調査結果を公開した。
有料学習サービス、7割の子どもは家計負担で「ためらい」
家計負担を考え、有料学習サービスの利用をためらったことがある子どもは7割にのぼることが2018年9月11日、リクルートマーケティングパートナーズの調査結果から明らかになった。一方、保護者の9割以上は有料学習サービスを「相談されれば検討する」と考えていた。
世界の子どもの夏休みオンライン活動…SNSより動画や音楽
カスペルスキーは、夏休み期間中の世界中の子供や青少年のオンライン活動についてまとめたレポートを2018年9月7日に発表した。
