塾講師1,000人の授業力No.1は難関高校入試を担当する女性講師…J-1グランプリ
臨海セミナーは10月9日、神奈川県立音楽堂にて、同塾の講師1,000名以上の中から授業力ナンバー1の講師を決定する「J-1グランプリ決勝戦」を開催。優勝は、2年連続で女性講師となった。
自転車の安全利用にはマナー教育・啓蒙活動・自転車保険が必要…ホダカ大宅氏
自転車の運転に関する道路交通法の改定など、自転車利用者を取り巻く環境が変化している。子どもの自転車事故に伴う親の賠償責任も高額化していることもあり、自転車を安全に利用する上でのマナーの確認や教育の必要性が注目されている。
教科書検定の基準見直し改革プラン発表、平成26年度から適用
文部科学省は11月15日、「教科書改革実行プラン」を発表した。教科書の検定基準見直し、検定手続きの透明化などを盛り込んでおり、平成26年度の中学校用教科書検定から適用される。
【文科省】土曜授業の講師は文科省職員から確保、大臣も講義…11/15下村大臣会見
下村博文文部科学大臣は11月15日の定例記者会見で政府見解を必ず記載した教科書を子どもたちに、そして土曜授業の講師確保は文科省職員から、日中韓の共同歴史教科書編さんに意欲をみせたことなどについて発言した。
絶好の観測地でアイソン彗星を、三重大「講演会と観望会」12/6-8開催
三重大学は、学生・教職員・一般を対象とした「アイソン彗星講演会と観望会」を、講演会は12月6日、観望会は7日、8日の両日に開催する。入場は無料。
アンガーマネジメントで体罰・いじめを防止…土浦市立都和中学校の取り組み
茨城県土浦市立都和中学校では、自分の怒りの感情や不安・ストレスにどう向き合うか学ぶ講習会「思春期向けアンガーマネジメント」を12月10日に開催、全校生徒が受講するという。
NEC、学校の情報発信・共有を支援するクラウドサービスを発売
NECは11月14日、学校のホームページを簡易に作成・運用できるツールや、教員と児童生徒、学校と地域のコミュニケーションを活性化するためのソーシャルネットワークサービス（SNS）などの機能を搭載したクラウドサービスの発売を開始した。
大阪府が海外大学を目指すための英才教育指導者を募集
大阪府教育委員会は、Super English Teacher（SET）を活用したTOEFL iBT英語教育を推進することを発表、その採用選考を実施することを明らかにした。第1回選考試験が2014年4月12・13日、第2回選考試験が同年9月6・7日となる。
教育用タブレット、Windows8より「iPad」が優勢
TechTargetジャパンは11月8日、「教育機関のIT製品導入」に関する調査結果を発表した。授業で導入しているタブレット端末は、「iPad」が最多の32.6％で、「Windows8」は11.3％であることがわかった。
多摩未来奨学金を創設…2013年度の対象は20大学、返済不要の年額30万円
多摩地域の学生を対象にした「多摩未来奨学金」が2013年度に創設され、支給対象となる20大学が決定した。今後、各大学1名の奨学生を選定し、年度内に返済不要の年額30万円の奨学金が給付される。
反転授業の実践記録と動画を公開…宮城県東向陽台小の佐藤先生
ゼッタリンクスは11月12日、宮城県富谷町立東向陽台小学校の佐藤靖泰先生の反転授業への取組みをまとめた動画と、教室での協働学習の実践記録資料（PDF）を公開した。
教員志望者対象「東京の学校見学バスツアー」12/13より開催
東京都教育委員会は、東京都公立学校の教員志望者などを対象とした「東京の学校見学バスツアー」を12月13日より順次開催、参加者を募集している。都内
「国際宇宙ステーションと宇宙実験」小学生以上対象に公開講演…JASMA
日本マイクログラビティ応用学会（JASMA）は11月27日～29日、「国際宇宙ステーションと宇宙実験」をテーマに芝浦工業大学で公開講演と公開展示を行う。高校生や大学生、一般向けの講演のほか、小学生から高校生を対象にした講演も企画している。
スマホ時代の学びと冒険を考える「教育の情報化推進フォーラム」2/28-3/1
コンピュータ教育推進センター（CEC）は、成果発表会「教育の情報化推進フォーラム」を2014年2月28日・3月1日、国立オリンピック記念青少年総合センター（東京都渋谷区）で開催する。参加費は無料、要申込み。
関西4大学がグローバル化推進シンポジウムを開催、11/29大阪
阪神地区大学国際化推進ネットワークは11月29日、大学の国際化に携わる人を対象とした「阪神地区大学国際化推進ネットワーク」シンポジウムを開催する。参加費は無料。
子どものSNS利用に関するガイドラインづくり、JISPAが学校や保護者を支援
安心ネットづくり促進協議会（JISPA）は、「『ソーシャルメディアガイドライン』づくりのすすめ」をホームページで公開、学校やPTA団体、教育関連機関向けに、インターネットに関する子どもとのルールづくりの例を紹介している。
